『図解でわかるフィンテック』和田茂夫（2016年）を読書。

フィンテックについて知りたかったので選択。内容には満足。
フィンテックを簡潔に云うと「ネットサービスで金融に関するもの」です。
これも金融ビッグバン／自由化の流れかな。

お勧め度：☆☆

キーワード：フィンテック、リーマンショック／スマートフォン、仮想通貨／ブロックチェーン、モバイルペイメント、ネオバンク、PFM（パーソナル・ファイナンシャル・マネジメント）、クラウド会計、ソーシャルレンディング／オルタナティブレンディング／トランザクションレンディング、クラウドファンディング、ロボアドバイザー、モバイル決済／オンライン決済、フリーミアム、送金、融資、クラウドコンピューティング、ウェブAPI、トークナイゼーション、ライフログ、本人確認（KYC）、銀行法／5%ルール／収入依存度、改正資金決済法／支払い手段、分散型台帳

○これがフィンテック（米国の先進サービス）
・インターネットでクレジットカード決済できる「ペイパル」がある。本サービスはメールアドレスとパスワードで決済できる。スマートフォンにカードリーダーを差し、クレジットカード決済できる「スクエア（Square）」もある。

・米国には銀行のサービスを無料で提供する「シンプル（SIMPLE）」がある。「ミント（mint）」は、複数の金融機関の口座情報を収集し、アドバイスしてくれる。「キャベッジ（kabbage）」は担保なしで与信し、融資する（オルタナティブレンディング）。貸し手と借り手をマッチングする「レンディングクラブ（LendingClub）」がある。
※以前テレビで見て、フィンテックはこの範囲だけと思っていた。

・「クラウドファンディング」には多種類ある（詳細後述）。米国には「キックスターター（KICK-STARTER）」がある。
・「ベターメント（Betterment）」は資金運用を支援する（ロボアドバイザー）。

○フィンテックとは
・新しいビジネスモデルに取り組むベンチャーを「スタートアップ」と云う。「スタートアップ」はフィンテックの担い手。
・フィンテックは「リーマンショック」により溢れた人材や、新しい金融ビジネスの必要性から生まれた。また「スマートフォン」の普及にもよる。

・中国のECモール「アリババ」、SNS「ウィーチャット」でもフィンテックの決済サービスを提供している。ケニアには送金サービス「M-PESA」がある。
・日本は世界から遅れていたが、融資／決済／資産管理・運用などでサービスが始まった。三菱東京UFJ銀行は仮想通貨「MUFGコイン」を行内で流通させている。日銀は「FinTechセンター」、金融庁は「FinTechサポートデスク」を設置し、対応を進めている。

・フィンテックは金融機関が提供していたサービスを、より良いサービスに「アンバンドリング」する。
・仮想通貨は「ビットコイン（bitcoin）」取引所の倒産で悪いイメージがあるが、「ブロックチェーン」技術は変革をもたらす可能性がある（詳細後述）。

○フィンテックで何ができる（米国での例）
・スマートフォンで決済／送金する「モバイルペイメント」に、「ベンモ（Venmo）」「アップルペイ（Apple Pay）」「アンドロイドペイ（Android Pay）」がある。
・今まで銀行が提供したサービスをスマートフォンで提供する「ネオバンク」に、「ムーブン（Moven）」「スマートティピッグ（SmartyPig）」「ダイム（Dyme）」「ディジット（Digit）」がある。

・複数の金融機関の口座情報を収集する機能を「アグリゲーション」と云い、APIで実現される。収集した情報から個人資産を管理するサービスを「PFM（パーソナル・ファイナンシャル・マネジメント）」と云い、「ミント」（前述）「エムエクス（MX）」がある。
・事業者向けのサービスは「クラウド会計」と云い、「クイックブック（QuickBook）」「インテュイット（Intuit）」「ゼロ（zero）」がある。

・貸し手と借り手をマッチングする「ソーシャルレンディング」に、「レンディングクラブ」（前述）、学資ローンの「ソフィ（Sofi）」がある。
・従来とは異なる方法で審査／融資する「オルタナティブレンディング」に、「オンデック（OnDeck）」「キャベッジ」（前述）「エイファーム（Affirm）」がある。
・ネットショッピングの取引から審査／融資する「トランザクションレンディング」をアマゾン／楽天／ヤオフク！／GMOイプシロンが提供している。

・「クラウドファンディング」には寄付型／購入型／投資型（融資型、ファンド型、株式型）がある。商品／サービスをリターンする「購入型」に、「キックスターター」（前述）「インディゴーゴー（INDIEGOGO）」がある。

・資金運用を支援する「ロボアドバイザー」に、「ベターメント」（前述）「ウェルスフロント（Wealthfront）」「パーソナルキャピタル（Personal Capital）」「ラーンベスト（LearnVest）」「シグフィグ（SigFig）」「ロビンフッド（Robinhood）」がある。

・仮想通貨の利点は送金手数料にある。横浜銀行などは仮想通貨「リップル（Ripple）」をカスタマイズ中である。

○フィンテックの範囲は広い（日本のサービス）
・「モバイル決済」（モバイルペイメント？）に「スクエア」（前述）「コイニー（Coiney）」「楽天ペイ」がある。「コイニー」は「Coineyページ」でも決済ができる。「楽天ペイ」はアプリ決済（QR決済、セルフペイ）できる。
・ウェブサイトに決済機能を導入するサービスに、「ストライプ（Stripe）」「スパイク（SPIKE）」「ウェブペイ（WebPay）」「ペイドットジェイピー（PAY.JP）」がある。「スパイク」が無料なのは、ビジネスモデル「フリーミアム」を採用しているため。
・「ペイパル」（前述）「ペイドットジェイピー」「ペイディー（paidy）」はカード情報なしで決済できる。

・SNSでは楽天銀行が「Facebookで送金」を、LINE Pay（ラインペイ）がLINEでの送金サービスを提供している。
・仮想通貨「ビットコイン」「リップル」（共に前述）の送金機能も注目される。
・2016年5月「改正資金決済法」が成立し、仮想通貨が「支払い手段」として認められた（詳細後述）。

・「ソーシャルレンディング」の「マネオ（maneo）」は案件を見て投資するので、「融資型クラウドファンディング」とも呼ばれる。「ソーシャルレンディング」を提供するサービスは複数ある。
・日本の3大ECモールは「トランザクションレンディング」を提供しています。これらのサービスは店舗の売上高／評価などから、即座に融資の審査をします。
・「エムエフエス（MFS）」は住宅ローンの借り換えを支援します。

・クラウドファンディングの「寄付型」に「ジャパンギビング（JAPANGIVING）」がある。「購入型」に「レディーフォー（READYFOR）」「キャンプファイヤー（CAMPFIRE）」「マクアケ（Makuake）」「きびだんご（kibidango）」がある。
・クラウドファンディングの「融資型」は返済金利、「ファンド型」は分配金、「株式型」は株式を受け取ります。サービスを提供するには、「融資型」は「貸金業法」、「ファンド型」「株式型」は「金融商品取引法」により業者登録が必要です。「ファンド型」に「セキュリテ」、「株式型」に「ファンディーノ（FUNDINNO）」がある。

・資金運用を支援する「ロボアドバイザー」に、「テオ（Theo）」「ウェルスナビ（WealthNavi）」がある。これらのサービスは自動で資産運用する。
・多くの金融機関が「ロボアドバイザー」を提供している。みずほ銀行は「SMART FOLIO」を提供している。
・「マネーフォワード」「マネーツリー」「ザイム」などのフィンテック企業が、「PFM（パーソナル・ファイナンシャル・マネジメント）」の家計管理サービスを提供し、人気がある。
・事業者向けサービスの「クラウド会計」に「フリー　クラウド会計ソフト」「MFクラウド会計」がある。

・保険とITの融合を「インステック（InsTech）」と呼ぶ。「ソフトバンク」は運動量、「第一生命」は糖尿病のデータから保険料を減額している。

○フィンテックを支える技術
・「クラウドコンピューティング」－インターネットのサーバーにソフトやデータを置き、パソコンなどから利用する。
・「ウェブAPI」－インターネット上で共用可能なプログラム。
・「トークナイゼーション」－インターネット上ではトークン（カード番号などの一部）を送信し、セキュリティを高める。

・「ライフログ」－投稿／購買履歴などのデータを蓄積し、AIで分析する。「オルタナティブレンディング」で利用している。
・「本人確認（KYC）」－指紋認証、静脈認証、顔認証、虹彩認証などの生体認証がある。指紋認証で「Liquid」が注目される。
・「ブロックチェーン」－ブロック・キーの希少性で改竄を防いでいる（※量子コンピュータだと破れるのかな）。この技術は仮想通貨だけでなく、様々なシステムでの利用が期待される（詳細後述）。

○フィンテックで何が変わる
・金融機関とフィンテック企業（スパイク、メタップスなど）の提携が進んでいる。この背景に、2016年5月銀行法改正での「融資金額の上限」（5%ルール）の緩和がある。また銀行子会社の親会社からの「収入依存度」が緩和され、子会社が容易に別業種に参入できる様になった。
・また改正資金決済法で仮想通貨が「支払い手段」として認められた。

・金融庁は銀行と別業種の中間的なサービスを提供する「中間的事業者」の検討を始めている。

・金融機関は多大な費用を掛け、①改竄防止②ゼロダウンを実現している。一方仮想通貨はこの要件を、ブロックチェーン／クラウドコンピューティングで安価に実現している。
・「プライベートブロックチェーン」を利用したサービスに、「ミジン（mijin）」、地方通貨の「スマートコイン（SmartCoin）」がある。
・「ブロックチェーン」を利用した「分散型台帳」は、音楽コンテンツ／不動産取引／カーシェアリング／駐車場シェアリングなどで研究されている。